早速ですが定例の日本銘柄の資産額を公開します。
2026年3月末時点の金額は以下のとおりとなりました。
尚、3月は富裕層への運用、相続コンサルを行う青山財産ネットワークス（8929）300株買い増ししています。
買い増し理由はこちら。
まず優待銘柄の評価益は2月末時点の1,298,130円から1,184,410円と減少、そして配当銘柄の方はホンダが大きく値を下げたこともあり、評価益は2月末比で大幅に減少し、合計評価益は2月末比約4割減の1,399,930円、合計評価額（資産額）は5％減の10,830,860円となりました。
ちなみに日経平均は前月末比約13％の下落となっており、買い増し分を考慮していも珍しく市場平均を上回るパフォーマンスとなりましたが、おそらく”今月はたまたま”でありまたすぐいつもの状態に戻るはず。と達観しています。（自虐）
尚、中でも足を引っ張り続けているホンダですが、3月12日の電動化戦略見直しによる損失（最大2.5兆円）の発表は衝撃でした。
2026年3月期の決算では最終損益が4200〜6900億円の赤字になる見込みであり、損失発生は来期以降も続くことになる。
今回の損失の本質は「EV戦略の総崩れ」であり、上場以来初の最終赤字に転落という意味も大きい。
ただ当方保有を継続します。
その理由ですが、インカムゲイン投資家にとっての肝、配当予想は予想の年間70円配当（2.9％増配）を修正しなかったから。
この銘柄の場合、配当については資本効率の更なる向上と安定的な配当を実現するため2026年3月期から配当方針を変更し、従来の配当性向から調整後DOE（3%を目安）を導入しているわけですが、これまでの配当性向を基準とする配当、つまりPLの当期利益をベースとする配当であれば当然減配となったはずであり、インカムゲイン投資として見れば配当方針の変更に助けられたと言える。
DOEとは
Dividend on Equity ratioの略であり、親会社所有者帰属持分配当率のこと
また調整後とは親会社所有者帰属持分から為替や市場環境の影響による変動が大きい「その他の資本の構成要素」を除外しているということ
「いやいや、そんなこと言ったってこの先も損失を出し続ければ当然減配の可能性は大いにあるわけだし、そもそもホンダの四輪事業は体たらくの一途のわけだし、、、」
というご批判があるのはごもっともだし極めて妥当。
ただ当方、コテコテのインカムゲイン投資家として基本減配しない限り保有を続ける方針であり、今回もこれを貫きたいと思います。
尚、現在ホンダが株式資産全体に占める割合はわずか1.4％であり、これでも一応分別はあるつもりです。
最後に毎度毎度となりますが、振り返れば米国株一辺倒だった当方が日本株（食事券優待銘柄）を購入したのが2022年9月のトリドールホールディングス（3397）。
米国株からの一部振替はあったとは言え、それから3年半で日本銘柄の資産額が１千万円を突破している。
しかもその原資はすべて配当金。
つまり身銭は一切切っていない実質タダ株。
ということで、あらためてインカムゲイン投資の威力、特に配当貴族銘柄等、優良配当銘柄からの潤沢な配当金には感謝しても感謝しきれません。
（万年含み損銘柄の愚直保有にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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