アーリーリタイア達成のためにどうしたら早期に目標配当額を達成できるか、ない知恵を絞っています。
今年の増配率が来年以降続くと仮定した場合、目標額の３００万円を達成できるのはまだまだ先になりそうで、このままではアーリーリタイアどころか定年後までかかりそうなことが判明。
（その場合、当ブログ「不良中年正直者（なおびと）の米国株投資でアーリーリタイア」のタイトルを変更しなければならないかも。（汗））
実は定年よりも前に目標を達成できる方法があるにはあるんです。
仮にこの方法を実施した場合、わずか１年で配当収入を３０万円以上増やせます。
それもローンやレバレッジに頼ることなく、かなり現実的な方法。
その方法とは、
自社株の売却。
安倍さんのおかげかどうかはわかりませんが、現在（2017年10月時点）の日本株の株価は２０年ぶりの高値ということで、自社株の株価の方も順調に上昇している状況。
そこで試算したところ、現在の株価で自社株を売却し、その資金で配当利回りが５％の銘柄を購入した場合、自社株の配当と新たな株式の配当の差額が年間で３０万円以上になる計算。
仮にこれを早々に実行すれば、ぎりぎり定年前に目標の３００万円に到達しそうです。
（もちろん今年の増配率が来年以降も続く保証などないことは百も承知です。）
但し、これを実行するにはかなりの勇気が、、
いくら定年まで残り少なくなっているなどと言ったところで所詮はサラリーマン。
ある意味会社への忠誠心を表す自社株を売却するということは、他社はわかりませんが少なくとも当方の会社の場合には、良い印象を持たれないことは明白。
ましてや現在窓際の身ではその立場はいっそう悪くなるでしょう。
特に地方に本社を置くドメスティック企業においては尚さら。
（なにせ根が小心者ですから、ちょっと気にしすぎかもしれませんが、、、）
いずれにしても、ある意味で禁断の自社株売却を実行すべきか、日々上昇する株価を眺めながら悩んでいる今日この頃です。
（自社株の売却にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
