今月3月の投資ですが、すでに日本銘柄の青山財産ネットワークス（8929）への追加投資を行いましたが、税金支払い用に準備していた資金がかなり余ったため（喜）、石油・ガス開発で産出された原油、天然ガス等の集積、処理、貯蔵、輸送を行うヘス・ミッドストリーム（HESM）への追加投資を考えています。
ヘス・ミッドストリーム（Hess Midstream LP）は、多様なミッドストリーム資産を所有・運営・開発・買収し､会社及び第三者顧客にサービスを提供するミッドストリーム会社である。
事業内容
ノースダコタ州ウィリストン盆地のBakken及びThree Forksシェール層に位置する石油、ガス、及び産水処理資産を所有する。
集積セグメントには、天然ガスの集積・圧縮、原油の集積、産出水の集積・処分を所有するHess North Dakota Pipeline Operations LPとHess Water Services Holdings LLCが含まれる。
処理・貯蔵セグメントには、Tiogaガス工場、LM4合併事業への株式投資、Mentor貯蔵ターミナルを所有するHess TGP Operations LPとHess Mentor Storage Holdings LLCが含まれる。
ターミナル及び輸出セグメントには、Rambergターミナル施設、Tioga鉄道ターミナル、原油貨車、Johnson’s Corner Headerシステム、及びその他ダコタアクセスパイプライン（DAPL）接続を所有するHess North Dakota Export Logistics Operations LPが含まれる。（楽天証券より）
この銘柄は昨年12月に初めて投資、その後1月、2月と買い増しを続けているわけですが、購入の一番の投資理由は再々となりますが配当利回り。
現在の利回りは7.5％と驚異的な利回りとなっています。
さらに増配率。
ここ最近の増配率も以下のとおり直近の2025年は9.6％となっていますが、過去５年のうち３年で10％を上回っており見事と言うしかない。
もちろん高配当には必ず訳、というか懸念点がある。
それが配当余力。
以下のとおりここ最近の配当性向は100％を超えており、この数字だけを見れば無謀な増配をしていると言わざるを得ない。
但し上記のPLベースでの配当性向ではなく、キャッシュフローベースの配当性向は以下のとおり数字は高いものの100％を超えていない状況となっているばかりか、直近2025年は低下（良化）しており資金的には無理な状況とはなっていない。
また直近の業績ですが、昨年12月9日には2026年の通期見通しを開示。
調整後EBITDAを2025年とほぼ横ばいの12億2,500万ドル～12億7,500万ドルになると見込んでいる。
EBITDAとは
Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortizationの略で、税引前利益に支払利息、減価償却費を加えて算出される利益を指します。
国によって金利水準、税率、減価償却方法などが違うため、国際的企業の収益力は一概に比較することはできません。
その点、EBITDAはその違いを最小限に抑えて利益の額を表すことを目的としていますから、国際的な企業、あるいは設備投資が多く減価償却負担の高い企業などの収益力を比較・分析する際にしばしば用いられます。
（SMBC日興証券）
そして2026年から2028年の長期見通しにおいては、2026年比で2028年まで純利益と調整後EBITDAが年率約5%増加、調整後フリーキャッシュフローが2026年の水準から2028年まで年率約10%増加すると予想しているばかりか、毎期5%以上の増配を目標としている。
ただ世の中何が起こるかわからない。今後仮に増配をストップしたとしても６０歳でリタイアし、ストックではなくフローを最重視するシニア投資家にとっては現在の配当を維持してくれるのであればそれで十分。
と考えての投資であり、なんのことはない以前と全く同じ投資理由。
つまりある意味退屈な投資となりますが、長年投資をしてきて、
退屈な投資こそ最高の投資
を実感する身としては、企業状況に変化がなければある意味当たり前の行動と言えます。
もちろんリスク分散の観点から、今後買い増しを続けるにしても上限は株式資産総額の2％程度までとする予定に変わりはありません。
（配当利回りが7％超えかつ配当性向が100％超えの銘柄への盲目的投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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