今さらですが当サイトのタイトルは、
「不良中年正直者(なおびと)の米国株投資でアーリーリタイア」
タイトルにはアーリーリタイアという文字が入っています。
ただ、記事の内容はと言えば特に最近は米国株投資の記事がほとんどで、アーリーリタイアに関するものはほぼなし。（汗）
まあ、アーリーリタイアを達成するための手段として米国株投資をしているわけで、米国株の記事＝アーリーリタイアの記事ではあるわけですが、、、（こっ、こじつけ？）
しかし当方、アーリーリタイアをあきらめたわけではありません。
準備はしっかりと進めています。
例えば生活費。
現在の我が家の場合、高齢で子供が誕生したこともありいまだ教育費が発生している状況。
それどころか、この先さらにその費用が増えることになります。
ただ幸いなことに過去の苦い経験から、
「将来必ず必要となる資金については、定期預金等の元本保証商品でしっかりと準備しておく。」ことの重要さを痛感。
http://naobito-net-investment-history-supplemental/
その結果現時点で将来の教育資金についてはすでに目途がついています。
また教育費と並び人生で大きな出費の一つである住宅費についても、これから家を新築しようなんて考えていません。（ボロ屋でガマン）
ということで、基本夫婦二人の生活費がまかなえればアーリーリタイアできる状況。
そこで現在年間いくら生活費がかかっているか、目下調査中。
この件については妻に何度もそれとなく聞いてみましたが、いっこうに回答をもらえず。
もうあきらめました。
調査は昨年の4月から開始しているのですが、以下のような表をエクセルで作成し月次ベースで入力しています。
数字はあくまで例ですが、上から給与口座の月初口座残高、給与ときて、旅費、教育費と続き月末の口座残高、最後に生活費となります。
「あれれ、これおかしいんじゃない？ 別に口座の残高なんかいらないし、単純に生活費を費目別に分けて集計すればいいだけなんじゃないの？」
っておっしゃるとおり。
ただ当方、生活費が費目別にいくら支払われているか知りません。
なんせそのあたりは完全に妻がおさえていますから。（だから教えてくれ、と頼んでいるのだが、、、）
ただ、給与口座の残高と旅費、教育費はわかる。
口座は自分の口座だし、旅費、教育費は支払い担当を命じられているので。
そこでわかっている項目を集計し、差額を計算すれば生活費（メンテナンス費用等を含む）が出る、という表を作成したわけです。
現在1月までの実績の入力が完了しており、あと2ヶ月で年間の生活費がわかることになります。
もちろんこの中には、子供の生活費分も入っていますので、多めの数字となるわけですが多い分には問題ないかと。
2月、3月も通常の支出ペースなら年間では当方が想定している金額と非常に近い数字になりそうで一人ほくそ笑んでいるところです。
年間の金額が確定したら、その金額を持って妻の承認（この金額であれば夫婦二人やっていける、というお墨付き）を得ようと考えていますが、さてどうなることやら。
（アーリーリタイアのための生活費の試算にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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