通信大手のAT&T(T)が現地時間の4月21日に第1四半期決算を発表しました。
尚すでにメディア事業のスピンオフを完了しているAT&Tにとって、今回が最後のメディア事業を含む決算となります。
まずは決算概要(会計基準ベース)は以下のとおり。
まず売上ですが前年同期比で13.3%の減収となりました。
次に利益ですが、1株利益が会計基準ベースで前年同期の1.02ドルから0.65ドルへと3割以上の減益。
また特殊要因を除いた調整後1株利益でも以下のとおり残念ながら前年同期比で9.4%の減益に終わっています。
そしてアナリスト予想との比較ですが、売上は予想をわずかに下回ったものの、調整後1株利益は予想を上回っています。
以上、売上×△、利益×〇 という結果となりましたが当方迷わずホールドを決めました。
その理由ですがまず今回の売上の減少は主に前期に行ったビデオ事業の売却の影響によるものだから。
それが証拠に主力の通信事業の売上は$289億ドルと前年同期比で2.5%の増収となっている。
さらに今四半期の携帯電話の後払い加入者数は69万1000件の純増。
これは過去10年以上で最も好調な第1四半期の数字であり、41万3,000件のアナリスト予想(FactSetのコンセンサス)を大幅に上回った。
また後払いの携帯電話の解約率は0.79%と低い水準となっています。
つまり昨年はビデオ事業、そして今年に入ってメディア事業をスピンオフし、今後は通信事業を中心に事業展開するAT&Tにとっては想定どおりの結果と言えるから。
折しもネットフリックス(NFLX)が利用者数の減少で大暴落となっている現在、AT&Tのメディア事業のスピンオフは先見の明があったと言えるのかもしれません。
(何やかや言っても減配が確定している銘柄への投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。)
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