振り返れば米国の政策金利は3月にそれまでの0.25％から0.50％へ、5月には0.50％の利上げを実施し1.00％へ、翌6月には0.75％の利上げで1.75％、そして続く7月には再度0.75％の利上げを実施し2.50％となっています。
これだけ度重なる利上げ、それも6月、7月には0.75％という通常の3倍となる異例の利上げを立て続けに実施している理由ですが、それはもちろん約40年ぶりの物価高（インフレ）を強力な利上げ、つまり金融引き締めで抑え込みたいため。
ただいまだ物価高は続いており、この先も複数回の利上げが予想されています。
今さら教科書的な話となり恐縮ですが、通常中央銀行が金利を引き上げると、人々は預貯金にお金を回すようになり、モノやサービスへの購買意欲が減退、その結果、商品・製品が売れにくくなり、企業の売上が減ってくる。
また、金利上昇により企業は銀行からお金を借りにくくなるため、設備投資を控えることになる。
ということで、利上げの影響で景気は後退していくことになる。
つまり企業業績は悪化する。
しかし、インカムゲイン投資家は景気後退を恐れる必要なし、と考えています。
（これ、株式投資のイロハのイ、ですが今回あえて取り上げています。「何を今さら、」と思われた方、スミマセン。）
なぜなら配当収入の増加が最優先のインカムゲイン投資家は必然的にディフェンシブ銘柄を中心に投資、保有するから。
ディフェンシブ銘柄は、ディフェンシブというその名が示すとおり守りの銘柄。
つまり景気後退期でも業績がさほど悪化しない、つまり守りに強いという意味がその名の由来。
要は景気動向に業績があまり左右されにくい食品、たばこ、日用品等の生活必需品や医薬品、さらには電力、ガス等の公益事業銘柄に投資、保有しているわけです。
だから、インカムゲイン投資家は景気後退に対しても泰然と構えていればいい。
もちろん景気後退となれば株価の下落は避けられない。
但し、インカムゲイン投資家が気にすべきもの、それはあくまで配当。
そして優良配当銘柄に投資していれば、たとえ景気が悪化していても増配を続ける可能性が高いことは歴史が証明している。
ということで、近い将来の景気後退を前にしても心穏やかなシニア投資家なのでした。
（景気後退に突入してからのディフェンシブ銘柄への投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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