会社ボーナスの減額決定にもかかわらず窓際サラリーマンが泰然としていられる理由

今回の新型肺炎の世界的流行による経済活動の停滞がいよいよ米国でも表面化してきました。

それは例えば最近の新聞記事を見ても明らか。

・日本車メーカーが発表した3月の米新車販売台数は合計で約27万台と前年同月から43％減少した。

・米サプライマネジメント協会（ISM）が発表した3月の米製造業の景況感指数は、新規受注が11年ぶりの低水準に落ち込んだ。

・米民間雇用サービス会社が発表した3月の全米雇用リポートで、非農業部門の雇用者数は前月から2万7000人減少。2年半ぶりの前月比減となった。

そしてその影響はついに当方が勤務する会社にも。

新年度開始してまだ間もない今のタイミングで、ボーナスの減額が緊急発表されたのです。

当方が勤務する会社は他社同様、夏と冬にボーナスが支給されるのですが、ここ最近は毎年ほぼ同じ月数の賞与が支給されてきました。（もちろん査定による個人差はあります。（汗））

ということで、ある意味それが当たり前になっていた。

はて、直近で減額されたのはいつだったか？

と調べたところ9年前、東日本大震災の2011年だったことがわかりました。

久しぶりの減額、ということで社員もショックを隠せません。

当方とて同様。

ただでさえ今年から役職定年となり給料が減るうえに、さらにボーナスの月数まで減らされるわけでいわばダブルパンチ（泣）。

原油相場並みの衝撃です。

ただその一方で泰然としている自分がいることも事実。

今回の具体的な金額を計算したところ、手取りベースで年間約20万円の減額となることがわかりました。

これにさらに役職定年での減額分がある。

その額も約20万円。

つまり年収手取りベースでは約40万円の減額となるわけです。

確かにこれは痛い。

しかしここで登場するのが、そう、配当。

昨年の実績ベースでの手取り配当額は約250万円。

自分には配当という強い味方がいる。

そう思えば気持ちにゆとりが生まれます。

と言うと、

「いやいや、そんなこと言ってるけどこのままコロナウイルスの世界的流行が続けばいくら優良配当銘柄とは言え、エネルギー銘柄を筆頭に減配も十分あるのでは？」

という突込みが入りそう。

確かにそれは否定しません。

ただ仮に今期配当が半減したとして、配当額は125万円。

給料の減額分を補って余りある金額。

ということで当方が泰然としていられる理由がおわかりいただけたでしょうか？

（ボーナス減額時の追加投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）

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