保有する日本銘柄の本決算も出そろったということで今回は日本銘柄の増配率一覧を作成しました。
こちらは持株（日本株）の2023年以降の増配率と連続増配年数をまとめた表となっていますが、あくまでインカムゲイン目的で購入した5銘柄のみとしており、すかいらーくグループ等の優待銘柄分は含んでいません。
尚、2026年（３月決算会社の場合2027年３月期）の数字は予想値となっています。
上から見て行くとまず小中学生向けの集団指導塾等を運営する早稲田学習研究会の場合、連続増配年数はわずか2年となっていますが、この銘柄の場合上場が2023年ということで、上場以降の連続増配は継続中。そして決算期を5月に変更したことから2025年度（2026年5月期）は12.7％と二桁増配予想となっており、2026年（2027年5月期）予想については未定の状況となっています。
続いてはホンダ（本田技研工業）。
こちらは2024年（2025年3月期）の配当は前期の1株当たり68円を据え置き。そして2025年は巨額のEV関連損失を計上したことで上場以来は初赤字転落となったものの配当方針を変更し、DOEの導入（3%を目安）を導入したことで年間68円から70円へと2.9％増配を実施。また今期2026年度は黒字転換予想で配当維持予想としています。
DOEとは
Dividend on Equity ratioの略
親会社所有者帰属持分配当率のこと
また調整後とは親会社所有者帰属持分から為替や市場環境の影響による変動が大きい「その他の資本の構成要素」を除外しているということ
そしてリース大手の三菱ＨＣキャピタル。
27年連続増配、つまり配当貴族銘柄であるばかりか御覧のとおり2025年は15％増配、そして今期も二桁増配予想と高い増配率となっており、インカムゲイン投資家に安心感を与えてくれています。
同じく増配率の高さという点で素晴らしいのが富裕層への運用、相続コンサルを行う青山財産ネットワークス。
過去3年間二ケタ増配のこの銘柄ですが、今期予想は9.4％増配としているもののこの銘柄の場合配当性向を50％水準とし、何より累進配当（原則として減配せず、配当の維持もしくは増配を行う配当政策のこと）を導入し継続的な増配を行っていくことを最優先としている点を評価しています。
最後にコンサルやシステム開発等を手掛けるビジネスブレイン太田昭和ですが、2024年（2025年3月期）は前年が特殊要因（株式評価益計上）による巨額の利益計上となった反動もあり大幅な減益（当期利益82.5%減）となったにもかかわらず、一時的な損益項目を除く連結配当性向40％を基本とする方針に基づき4%増配と増配を継続、そして2025年は株主資本配当率（DOE）の5％を基本に実施する方針に変更し、78円から135円へとなんと73.1%増配を実施してくれました。
尚今期は減益予想としていますが、DOE導入もあり増配継続（4.4％増配）を見込んでいます。
以上見てきましたが、こうやって表にしてみるとあらためてホンダを保有し続けることに大いなる疑問符がつくわけで（汗）、今期も赤字となるようならいい加減売却せねば、と考えています。
（過去の増配率のみを妄信しての投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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