早速ですが定例の日本銘柄の資産額を公開します。
2026年8月末時点の金額は以下のとおりとなりました。
尚、8月は7月に続き富裕層への運用、相続コンサルを行う青山財産ネットワークス （8929）を200株買い増ししています。
まず優待銘柄の評価益は7月末時点の1,169,090円から1,265,310円と増加、配当銘柄の方は問題児（？）ホンダが引き続き含み益をキープ、また他の銘柄も三菱ＨＣキャピタル以外は上昇し評価益は1,214,170円と7月末比で353,850円増加、合計評価益は2,479,480円、合計評価額（資産額）は5.9％増の12,672,710円となりました。
ちなみに日経平均は前月末比約3％の上昇となっており、前月に続き市場平均を上回るパフォーマンスとなりました。（喜）
尚、注目しているホンダですが、8月5日に発表した2026年6月期決算は売上は金融サービス事業や二輪事業における増加や為替換算による増加影響などにより前年同期比13.5％増、また四半期利益は前年同期のEV(電気自動車)関連損失の影響や関税影響などにより+129.3％の大幅増。そして今期予想は為替前提のみ見直しを実施し（対米ドルで155円（前回予想は145円）、以下のとおり前回見通しを引き上げ、売上：前期比10.8％増の24兆1,500億円、また利益については、営業利益：6,500億円、当期利益：4,000億円としています。
一方大注目の配当は、2026年3月期と同額の年間70円としておりこちらは修正はありませんでした。
この銘柄については、今期も赤字が続くようなら売却、というスタンスですが、上方修正したことでホッとしています。
最後に毎度毎度となりますが、振り返れば米国株一辺倒だった当方が日本株（食事券優待銘柄）を購入したのが2022年9月のトリドールホールディングス（3397）。
米国株からの一部振替はあったとは言え、それから約4年で日本銘柄の資産額が１千万円を突破している。
しかもその原資はすべて配当金。
つまり身銭は一切切っていない実質タダ株であり、タダ株からさらに配当金を享受している。
ということで、あらためてインカムゲイン 投資の威力、特に配当貴族銘柄等、優良配当銘柄からの潤沢な配当金には感謝しても感謝しきれません。
（本記事のデータを鵜呑みにしての投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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