早速ですが定例の日本銘柄の資産額を公開します。
2025年4月末時点の金額は以下のとおりとなりました。
尚、4月は日本株の購入・売却はありませんでした。
優待銘柄の評価益（+908,210円）が3月末よりさらに増加、そして万年評価損状態の配当銘柄の方はトランプ発言がややトーンダウンしていることあり、本田技研工業が上昇したことで珍しく？評価損が減少しています。
それにしても投資の本来の目的であるキャピタルゲインには目もくれず、あくまで優待目的で購入した銘柄が意外や意外、こうやってしっかり含み益を抱えている。こういう所が株式投資の魅力なのかもしれません。（単なるヘボ投資家という噂もあるが、、、（汗））
含み損の元凶のホンダですが、その後日産自動車との協業は視野に入れているようですが、経営統合に関しては新たな情報は出ていません。
5月13日に2025年3月期第4四半期決算発表を控えるこの銘柄ですが、軽減措置こそ発表されているもののトランプ関税発動による今期2026年3月期の業績への甚大な影響は避けられず、通期予想は未定もしくは前期比で大幅な減益となることは間違いないでしょう。
またより長期的視点に立てば中国勢の台頭と特に莫大な投資を必要とするEV・自動運転技術等での遅れを考えればホンダ単独での生き残りは厳しいわけで、”次の一手”に注目しているところです。
最後に毎度毎度となりますが、振り返れば米国株一辺倒だった当方が日本株（食事券優待銘柄）を購入したのが2022年9月のトリドールホールディングス（3397）。
米国株からの一部振替はあったとは言え、それからわずか2年半で日本銘柄の資産額が１千万円近くに達している。
しかもその原資はすべて配当金。
つまり身銭は一切切っていない。
ということで、米国はすでに景気後退入りしている、との情報もあるようですが、あらためてインカムゲイン投資の威力、特に配当貴族銘柄等、優良配当銘柄からの潤沢な配当金には感謝しても感謝しきれません。
（購入価格をモノサシにしての買い増しの実施にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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