コラム

インカムゲイン投資家が景気後退時に売却を考えてはいけない理由

今回のトランプ関税発動よって、トランプ氏自身は関税の引き上げが経済の再生につながると自信を見せていますが、市場ではインフレ(物価高)や景気悪化への警戒感が一段と高まっています。

リセッション到来となれば当たり前の話株価は下落、あるは場合によっては暴落する。

それは過去の歴史を見れば明らか。

すると個別銘柄に投資している投資家に何が起きるか。

日々持株の下落、時には暴落に耐えねばならない。

これ、文章にすれば簡単ですが、毎朝毎朝、来る日も来る日も株価が下落、ものすごい勢いで資産が目減りしていく様を見なければならない。

この辛さは実際に経験した人、つまり身銭を切って投資した人でないと絶対にわからない。

例えば当方の持株で言えばこんな感じ。

これは代表的な優良配当銘柄であるコカ・コーラとジョンソン&ジョンソンのリーマンショック時の株価を表したものであり、景気後退入りとされている2007年12月(1日)と2009年2月(1日)の株価を比較したもの。

御覧のとおりコカ・コーラ(KO)の2007年12月1日の終値は30.69ドル。

その後株価は下落を続け2009年2月1日には20.43ドルと3割以上の下落。

そしてジョンソン&ジョンソン(JNJ)の場合は、2007年12月1日の終値は66.7ドル。

そして2009年2月1日には50ドルをつけ、こちらはコカ・コーラほどではないにしろ25%の下落。

つまり不況に強いと言われているディフェンシブ銘柄、それも代表的な優良銘柄でもこれだけ下落する。

となれば耐え切れず売却したくなる気持ちも理解できる。

しかしインカムゲイン投資家は売却を考えてはいけない。

その理由はこれら銘柄はこの不況期にあってもしっかりと増配を続けていたから。

さらに言えば63年連続増配のコカ・コーラ、そして同じく63年連続増配のジョンソン&ジョンソンはリーマンショックよりさらに前のリセッション時、つまりITバブル崩壊時(2001年3月景気後退入り)、さらにその前の湾岸危機時(1990年7月景気後退入り)にもしっかりと増配を続けていた。

いやいやさらにさらにさかのぼれば今から52年前の1973年秋に起こった第一次オイルショック、1979年に勃発した第二次石油ショックに関連した景気後退時においても増配を続けていた。

つまり配当を最優先するインカムゲイン投資家は長きに渡り増配を継続している優良銘柄を売却する必要はない。

と書くと、「いやいやそうは言ったって株価が下落していれば意味ないでしょ。しかも今回はトランプ関税というこれまでになかった政策が強く影響しているわけだし。」

という突っ込みが入りそう。

確かにそのとおり。

ただリセッションは必ず終了する。

そしてこれら優良配当銘柄の株価は結局リセッション入り前の水準に戻った。

というか、現時点(5月23日)の株価を見て欲しい。

これが当方が優良配当銘柄の保有期間は基本一生と考える理由。

長きに渡り優良配当銘柄に投資していればリセッションなどなんのその。長く投資を続けることで増配もさることながら株価上昇も享受できる。

ということで、優良配当銘柄に投資するインカムゲイン投資家はこれから来る景気後退など恐れる必要なし。

決して売却を考えてはいけない。

それどころかリセッションによる株価暴落は千載一遇、買い増しの絶好のチャンスである。

おわかりいただけたでしょうか。

P.S.

ちなみに信じられないかもしれませんが、オイルショックの年(1973年)のそれぞれの最安値は以下のとおり1ドル以下であり、現在コカ・コーラは250倍、ジョンソン&ジョンソン212倍になっています。

(リセッション時の持株売却にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。)

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POSTED COMMENT

  1. メロリン より:

    世の中に通貨が増えて、人類の進歩とともにモノやサービスが増えていけば自ずと株価は上がるので、これにしがみついて振り落とされなければ勝手に資産形成できるわけです

    • naobito より:

      メロリンさん
      御意。
      長期で見れば株式投資は現預金、金、債券に対しはるかに高いリターンを上げているわけですからこれに乗らない手はありません。

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