長らく米国株をメインに投資していたこともあり、これまで米国株の増配率一覧をアップデートし開示して来ましたが、ここ最近は日本銘柄の購入も増やしていることから今回初めて日本銘柄の増配率一覧を作成してみました。（単なるブログネタ不足が理由という噂もあるが、、、（汗））
こちらは持株（日本株）の2023年以降の増配率と連続増配年数をまとめた表となっていますが、あくまでインカムゲイン目的で購入した5銘柄のみとしており、すかいらーくグループ等の優待銘柄分は含んでいません。
尚、2025年の数字は予想値となっています。
上から見て行くとまず小中学生向けの集団指導塾等を運営する早稲田学習研究会の場合、連続増配年数はわずか1年となっていますが、この銘柄の場合上場が2023年ということで、上場以降の連続増配は継続中。そして今期予想については、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなっていることもあり9.1％の増配予想としています。
続くホンダ（本田技研工業）。
こちらは2024年（2025年3月期）の配当は前期の1株当たり68円を維持。ということで増配していませんが（増配率0％）、これまでの配当方針である配当性向30％を事実上撤回、配当性向を38％とし配当を維持したばかりか、資本効率の更なる向上と安定的な配当を実現するため配当方針を変更し、DOEの導入（3%を目安）を決議。
DOEとは
Dividend on Equity ratioの略
親会社所有者帰属持分配当率のこと
また調整後とは親会社所有者帰属持分から為替や市場環境の影響による変動が大きい「その他の資本の構成要素」を除外しているということ
トランプ関税等により大減益（当期利益前期比70.1%減）予想にもかかわらず2025年（2026年3月期）の予想配当を2.9%増配の70円としており、株主還元に対する並々ならぬ姿勢を見せている点を評価、保有を継続しています。
そしてリース大手の三菱ＨＣキャピタル。
26年連続増配、つまり配当貴族銘柄であるばかりか御覧のとおり予想を含め高い増配率となっており、何よりインカムゲイン投資家に安心感を与えてくれています。
同じく増配率の高さという点で素晴らしいのが富裕層への運用、相続コンサルを行う青山財産ネットワークス。
予想を含め二ケタ増配のこの銘柄ですが、この銘柄の場合配当性向を50％水準とし、何より累進配当（原則として減配せず、配当の維持もしくは増配を行う配当政策のこと）を導入し継続的な増配を行っていくことを最優先としている点を評価しています。
最後にコンサルやシステム開発等を手掛けるビジネスブレイン太田昭和ですが、56.3％という2023年の大増配は特殊要因（株式評価益計上）によるものであり、その反動もあり2024年（2025年3月期）は大幅な減益（当期利益82.5%減）となったにもかかわらず、一時的な損益項目を除く連結配当性向40％を基本とする方針に基づき、2024年は4%増配と増配を継続。
また今期2026年3月期は増収増益予想の上、大幅（14.1％）な増配を見込んでいるということで期待しているところです。
以上見てきましたが、あらためてこうやって表にしてみると、これまでの推移がわかるばかりか保有継続の判断するにあたり有益なデータともなっていますので、継続は力ではないですが今後もアップデートしていきたいと考えているところです。
（過去の増配率のみを妄信しての投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。）
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